コンソ・プログラム紹介ページ

東北イノベーション人材育成プログラムとは

このプログラムは、海外の優秀で起業家意識の高い留学生を招聘し、最先端の専門教育に加えて、ビジネス日本語・キャリア開発・課題解決型研修、インターンシップ等を通して高度イノベーション即戦力人材の育成を図ることを目的としています。留学生の多様なキャリア・パス志向に柔軟に対応する3つのキャリア育成コースと、起業件数全国2位を誇る仙台の人的・物的資源を最大限に活用したネットワークの構築により、産学官の強固な連携「東北イノベーション人材育成コンソーシアム」の下、卒業後直ちに即戦力として活躍出来るグローバル人材を育成するプログラムです。 在学中にビジネス日本語を集中的に学び、地元の若手起業家や中小企業の経営者との協働プロジェクトに参画、またインターンシップに携わることで、生きたビジネス日本語や企業文化を体得します。震災後に東北地域の経済復興を後押しした「起業スピリッツ」を主軸とした本プログラムは、高度な専門知識、日本語運用能力、日本的文化への深い理解、協調性、行動力を有し日本でのキャリア形成に関心を持つ留学生と、東北地方の企業を結びつける人的資源活用のイノベーションになることを目的としています。 地産ビジネスで宮城・仙台を飛躍的に発展させた伊達(DATE)政宗公の起業家精神(Entrepreneurship)と「門戸開放」「実学主義」を基盤とした実践型のプログラムで、世界各国から集う優秀な留学生を広く受入れ、地域経済の発展を牽引する即戦力人材を育成を目指します。

3つのインターンシップコース

1地域創生コース

卒業後、即戦力として地元企業に就職し、地方経済の発展に貢献する人材を目指すためのインターンシップです。後継者の不在に直面する企業や、海外展開を図るもしくは検討中の企業でのインターンシップを通じ、OJT(On the Job Training)にて経営のノウハウや日本式の人材・生産管理、資材調達、品質管理に対する理解を深め、将来的には企業を率いる人材となるための研鑽を図ります。

2起業家育成コース

若手起業家、ベンチャー企業の経営者または投資家と活発に交流し、アントレプレナーとして成功するために必要な知識・素質・スキルを修得します。経営者の右腕としてインターンシップを経験し、ビジネスプランや資金計画の策定についてより深い理解を促し、会社を起こすプロセスを学びます。また、国内外のビジネス・コンテストへの参加や在学中の起業にも挑戦する経験を通し、豊かな発想力と創造力を新事業につなげる力を育成します。

3グローバル企業コース

国際社会を牽引する日系大手グローバル企業もしくは在日外資系企業への就職を目指し、様々な大学の学生と共に研鑽を積み、高い日本語と専門知識といった高度なスキルの習得を目指します。日本の大企業の文化や慣習、ワークスタイルを理解し、業界・企業研究を進め、共に就職活動に取り組むことになる仲間とのネットワークを作ります。日本の大手企業でのライフキャリアを考える絶好の機会になります。

プログラムの特徴

1コンソーシアムの活用と構築

プログラムを円滑に推進するためには、地域密着型の産学官連携が不可欠となります。既存のコンソーシアムを有効活用しつつ、本プログラムで着手する高度イノベーション即戦力人材の育成に特化した包括的なコンソーシアムを新たに形成します。「東北イノベーション人材育成コンソーシアム」は、東北大学、宮城学院女子大学、東北工業大学、東北学院大学と宮城県、仙台市、東北経済連合会、宮城県中小企業団体中央会、仙台商工会議所、東北大学萩友会で構成され、人材育成プロセスの所々において協働・連携のもとプログラムを支える屋台骨となります。

2日本人学生との共修およびペアワーク

このプログラムでは留学生と国内学生が共に協力して課題解決に臨み、互いの価値観やワーク・スタイルを理解しチームで共通の目標に向かって努力し、成果を共有する体験学習を取り入れます。また、インターンシップにおいても、留学生と国内学生を対で配置する「ペア・インターン」を実施します。これにより、留学生受入れ経験のない中小企業の負荷に対する不安も解消され、国内学生は留学生と受入れ企業のリエゾン的役割を果たすことで、グローバル企業に就職した場合の疑似体験が出来ます。

3メンター制度

このプログラムでは、最初の数年間はコンソーシアムのメンター支援型インターンシップ受入企業の社員もしくは卒業生がプログラム生のメンターとなり就職活動を支援します。 プログラムの修了者を輩出する3年目からは修了者がメンターとして後輩を支援します。 メンター制度を導入することで、プログラム生がメンターを通じて企業や就職活動に関する最新の情報を入手することが出来、また情報やノウハウの世代を超えた好循環が留学生の就職支援の自立化を促すという効果も期待できます。